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2026-10-15 15:30 発表・第1四半期累計

レント372A

レント、第1四半期は利益が約37%増えた

検出の強さ (理由の重みの合計 4。売買のおすすめ度ではありません)

レンタル事業のレント(372A)の2026年6〜8月は、売上が141億円(前年同期比+11.3%)、営業利益(本業のもうけ)が15.4億円(+36.6%)でした。売上の伸び以上に利益が増え、営業利益率(売上のうち本業で残る割合)は8.9%から10.9%に上がりました。通期の営業利益予想49.5億円に対する進み具合は31%で、前年同時期の26%を上回っています。

1何が起きたか

前年同期今回変化
売上高126.7億円141.0億円+11.3%
営業利益本業のもうけ11.3億円15.4億円+36.6%
営業利益率売上のうち本業で残る割合8.9%10.9%+2.0pt
会社の通期営業利益予想
49.5億円
予想に対する進み具合
31%前年同時期 26%

2なぜ検出したのか

売上が増えただけでなく、売上の増え方よりも利益の増え方が大きく、稼ぐ効率が上がっているためです。通期予想に対する進み具合も前年より早く、予想の変更はありませんが、今後の見通しを考える材料になります。ただし、第1四半期だけの数字で、1年を通して続くかはまだ分かりません。

  • 利益率が改善+2

    第1四半期までの累計の営業利益率が 8.9% → 10.9%(+2.0ポイント)。売上が増えたうえで、稼ぐ効率も上がっています。

  • 利益が売上より大きく伸びた+2

    売上 +11.3% に対して営業利益 +36.6%。売上の伸び以上に利益が増える状態です。

会社の説明から読み取れる要因

  • データセンター、物流倉庫、工場・プラントなど、成長分野の大型案件への対応を強めたこと
  • 新しい営業拠点で顧客が増え、売上の底上げになったこと
  • 海外子会社の体制を強化し、海外の売上が伸びたこと
  • レンタル単価の適正化と、メンテナンス強化による稼働率(貸し出せている割合)の向上に取り組んだこと

3市場はすでに気づいていないか

発表後の取引待ち 発表のあと、まだ取引が行われていません。次の取引日のあとに、株価の反応(TOPIX との差)を表示します。

4予想が外れるとしたら

  • 建設資材の高騰や人手不足で工事の着工が遅れると、レンタルの需要が後ろにずれる可能性があります。
  • 企業が設備投資の計画を見直すと、大型案件が減る可能性があります。
  • 新しい拠点やレンタル用資産を増やした分の費用(減価償却費など)が、今後の利益を圧迫する可能性があります。
  • 会社の説明では、中東情勢や金融市場の変動で先行きは不透明とされています。

反対材料・気をつける点

  • レンタル用資産が約14億円増え、減価償却費も約20.6億円から約23.2億円に増えています。設備を増やした分の負担が続きます。
  • 借入金などの利息(支払利息)が約1.4億円から約2.0億円に増えており、営業利益に比べて経常利益(利息などを含めた利益)の改善は小さめに見えます。
  • 第1四半期は1年の一部にすぎず、季節による偏りがあるかどうかは、この材料からは分かりません。

5何が起きたら見直すか

  • 第2四半期以降に、売上や営業利益の伸びが鈍り、通期予想に対する進み具合が前年を下回ったとき
  • 会社が通期の業績予想を下方修正したとき
  • 営業利益率が再び9%を下回るなど、今回の改善が続かなかったとき

6検出後の成績

記録を始めたところ 発表の翌取引日の終値を起点に、1週間・1か月・3か月・6か月・1年後の成績(市場全体との差)を記録します。

うまくいかなかった例も含めた記録は成績のページにあります。記録開始:2026-10-14。過去の成績は、これからの成績を約束するものではありません。

用語

営業利益
本業で稼いだもうけ。売上から、原価と販売費・一般管理費を引いたものです。
営業利益率
売上のうち、本業のもうけとして残る割合です。高いほど効率よく稼いでいます。
稼働率
持っているレンタル用の資材や機械のうち、実際に貸し出されている割合です。
経常利益
本業に加えて、利息の支払いや受け取りなども含めた、通常の活動での利益です。
減価償却費
機械や設備の購入代金を、使う期間に分けて費用にするものです。

元の資料

資料は TDnet にあり、掲載は発表から約1か月です。説明文は AI が会社の資料をもとに作成しました(作成済み)。検出:2026-10-15 20:32(ルール v0.1)