早稲田学習研究会5869

1何が起きたか

会社の通期営業利益予想

15.0億円

予想に対する進み具合

25%

2なぜ検出したのか

営業利益が -1.5億円から3.7億円になり、営業利益率(売上に対する本業のもうけの割合)も -11.7% から20.2%へ上がったため、ルールが検出しました。ただし、増えた分の多くは夏期講習の有無という時期の違いによるものです。会社も「期間が異なるため前年同期との比較は行っていない」と説明しており、数字の変化の大きさをそのまま実力の向上とは読めません。

• 利益率が改善+3

  第1四半期までの累計の営業利益率が -11.7% → 20.2%（+31.9ポイント）。売上が増えたうえで、稼ぐ効率も上がっています。

• 赤字から黒字に転換+2

  営業利益が -1.5億円 → 3.7億円。前年同期の赤字から黒字になりました。

会社の説明から読み取れる要因

• 夏期講習の実施で売上が約4.9億円上乗せされました。
• 期中平均生徒数が19,436名と、堅調に推移しました。
• 小中学生向けのゼミ部門が売上13.1億円と、全体の約7割を占めています。
• 販売費及び一般管理費(人件費や広告費など)が3.6億円から3.3億円へ減り、売上総利益の増加がそのまま営業利益に反映されました。

3市場はすでに気づいていないか

ある程度反応した発表後、市場全体より上がりました。変化の一部は株価に反映されたと考えられます。

「市場全体との差」は、この会社の株価の上がり下がり（%）から、同じ期間の TOPIX の上がり下がりを引いたものです。差がプラス10%以上なら「大きく反応」、3〜10%なら「ある程度反応」、±3%未満なら「反応は小さい」としています。株価の反応だけで、市場が気づいたかどうかを決めることはできません。目安として見てください。株価：Yahoo Finance（分割調整後の終値）、TOPIX は連動ETF（1306）で代用。

4予想が外れるとしたら

• 少子化が進むなか、生徒数を増やし続けられない場合は売上の伸びが止まる可能性があります。
• 大手事業者のM&Aやドローンではなく、AIを使った教育の広がりなどで競争が厳しくなると、生徒の獲得や授業料に影響が出る可能性があります。
• 授業を担当する教師を全員正社員とする体制のため、人件費が先に増えると利益が圧迫されます。

反対材料・気をつける点

• 第1四半期は夏期講習があるため、売上と利益が大きくなりやすい季節要因があります。通期予想(営業利益15.0億円)に対する進み具合は25%で、この季節性を踏まえると特別に速いとは言い切れません。
• 前年同期は夏期講習のない4〜6月の3か月で、今回は夏期講習のある6〜8月の3か月です。期間がずれているため、黒字転換は主に時期の違いによる可能性があります。
• 会社は通期予想を変更しておらず、今回の結果で見通しが上向いたわけではありません。

5何が起きたら見直すか

• 第2四半期(冬期講習を含む期間)の営業利益が、今回と同程度の水準を保てるかを確認します。
• 期中平均生徒数が19,436名を下回って減り始めたら、見方を見直します。
• 通期の営業利益予想15.0億円が、下方修正された場合は見直します。

6検出後の成績

発表後の反応が同じ「ある程度反応した」だった会社のこれまで

• 1週間後：市場全体との差は平均 -3.8%、市場全体を上回ったのは 6件中 1件

うまくいかなかった例も含めた記録は成績のページにあります。記録開始：2026-10-14。過去の成績は、これからの成績を約束するものではありません。