ニッタ5186

1何が起きたか

会社の通期営業利益予想

80.0億円

予想に対する進み具合

58%前年同時期 44%

2なぜ検出したのか

売上が1割強増えただけでなく、売上の伸び以上に本業のもうけが増え、売上に対するもうけの割合（利益率）が3.4ポイント上がりました。通期の営業利益予想80.0億円に対する進み具合は58%で、前年同時期の44%を上回っています。

• 利益率が改善+2

  第2四半期までの累計の営業利益率が 5.8% → 9.2%（+3.4ポイント）。売上が増えたうえで、稼ぐ効率も上がっています。

• 利益が売上より大きく伸びた+2

  売上 +13.4% に対して営業利益 +78.4%。売上の伸び以上に利益が増える状態です。

会社の説明から読み取れる要因

• 半導体製造装置向けの高付加価値製品の需要が増え、ホース・チューブ製品事業の利益が前年同期の約7倍（610.4%増）になりました。
• 原材料価格の上昇分を販売価格に転嫁できました。
• ベルト・ゴム製品事業で食品業界向けや北米の物流業界向けが堅調で、利益が37.9%増えました。
• 自動車業界向けや建設機械向けの需要も堅調でした。

3市場はすでに気づいていないか

反応は小さい発表後の値動きは市場全体とほぼ同じでした。業績の変化が、まだ十分には株価に反映されていない可能性があります（市場が別の点を気にしている可能性もあります）。

「市場全体との差」は、この会社の株価の上がり下がり（%）から、同じ期間の TOPIX の上がり下がりを引いたものです。差がプラス10%以上なら「大きく反応」、3〜10%なら「ある程度反応」、±3%未満なら「反応は小さい」としています。株価の反応だけで、市場が気づいたかどうかを決めることはできません。目安として見てください。株価：Yahoo Finance（分割調整後の終値）、TOPIX は連動ETF（1306）で代用。

4予想が外れるとしたら

• 半導体製造装置向けの需要が弱まると、今回大きく伸びたホース・チューブ製品事業の利益が減る可能性があります。
• 原材料費や人件費の上昇が続き、価格への転嫁が追いつかなくなると、利益率が下がる可能性があります。
• 中東情勢や金融資本市場の変動など、会社が挙げる景気の下振れリスクが現実になると、需要が落ち込む可能性があります。

反対材料・気をつける点

• 経常利益（本業に利息や持分法の利益などを加えたもうけ）101.2億円のうち、持分法による投資利益が53.7億円を占めます。関連会社の業績に左右されるため、本業そのものの力とは分けて見る必要があります。
• 化工品事業は利益が7.3%減、その他産業用製品事業は62.1%減で、すべての事業が伸びているわけではありません。
• 会社は通期予想を変えていないため、下期の見通しが上方に修正されたわけではありません。

5何が起きたら見直すか

• 半導体製造装置向けの需要が減り、ホース・チューブ製品事業の利益が大きく減ったとき。
• 原材料価格や人件費の上昇を販売価格に転嫁できず、営業利益率が今回の9.2%を下回ったとき。
• 次の四半期の決算で、通期予想に対する営業利益の進み具合が伸び悩んだとき。

6検出後の成績

発表後の反応が同じ「反応は小さい」だった会社のこれまで

• 1週間後：市場全体との差は平均 -0.4%、市場全体を上回ったのは 81件中 38件
• 1か月後：市場全体との差は平均 +6.4%、市場全体を上回ったのは 7件中 5件

うまくいかなかった例も含めた記録は成績のページにあります。記録開始：2026-10-14。過去の成績は、これからの成績を約束するものではありません。