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2026-11-05 15:30 発表・第2四半期累計
ソニーグループ6758
中間期の本業のもうけが約43%増え、予想も引き上げ
ソニーグループの決算・業績の変化をまとめて見る →決算の推移・業績予想の修正・検出後の成績を1ページに
検出の強さ (理由の重みの合計 4。売買のおすすめ度ではありません)
ソニーグループの2026年度の中間期(4〜9月)は、売上高が6兆2,672億円(前年同期比+9.4%)、営業利益(本業のもうけ)が1兆988億円(+42.9%)でした。営業利益率は13.4%から17.5%に上がり、売上の伸び以上に利益が増えています。会社は通期の営業利益予想を1兆8,700億円に修正しています。
1何が起きたか
| 前年同期 | 今回 | 変化 | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 5兆7,295億円 | 6兆2,672億円 | +9.4% |
| 営業利益本業のもうけ | 7,689億円 | 1兆988億円 | +42.9% |
| 営業利益率売上のうち本業で残る割合 | 13.4% | 17.5% | +4.1pt |
- 会社の通期営業利益予想
- 1兆8,700億円
- 予想に対する進み具合
- 59%前年同時期 53%
2なぜ検出したのか
売上が約1割増えたのに対し、本業のもうけは4割以上増えており、同じ売上でも残るもうけが大きくなっています。通期予想に対する進み具合も59%と、前年同時期の53%より早く進んでいます。
- 利益率が改善+2
第2四半期までの累計の営業利益率が 13.4% → 17.5%(+4.1ポイント)。売上が増えたうえで、稼ぐ効率も上がっています。
- 利益が売上より大きく伸びた+2
売上 +9.4% に対して営業利益 +42.9%。売上の伸び以上に利益が増える状態です。
会社の説明から読み取れる要因
- 売上原価の増え方が小さく(前年同期比で約2%増)、売上の増加分(約9%増)がもうけに残りやすくなっています。
- 7〜9月の3か月では、その他の営業損益が前年の24億円のマイナスから約69億円のプラス側に動き、営業利益を押し上げています。
- 7〜9月の3か月の営業利益は6,223億円で、前年同期の4,290億円から約45%増えています。
- 販売費及び一般管理費は増えていますが、売上の伸びの範囲内に収まっています。
3市場はすでに気づいていないか
ある程度反応した発表後、市場全体より上がりました。変化の一部は株価に反映されたと考えられます。
| 市場全体(TOPIX)との差 | |
|---|---|
| 発表直後の取引日2026-11-06(前の取引日の終値と比べて) | +4.9% |
| 発表後これまで2026-11-06〜2026-11-10・3取引日 | +1.8% |
| 発表前の約1か月20取引日。発表前から期待されていたか | +17.4% |
| 発表直後の売買の量出来高。発表前20取引日の平均と比べて | 2.7倍 |
- 発表前の約1か月で、すでに市場全体より 17% 上がっていました。良い決算が期待されていた可能性があります。
「市場全体との差」は、この会社の株価の上がり下がり(%)から、同じ期間の TOPIX の上がり下がりを引いたものです。差がプラス10%以上なら「大きく反応」、3〜10%なら「ある程度反応」、±3%未満なら「反応は小さい」としています。株価の反応だけで、市場が気づいたかどうかを決めることはできません。目安として見てください。株価:Yahoo Finance(分割調整後の終値)、TOPIX は連動ETF(1306)で代用。
4予想が外れるとしたら
- 下期に売上の伸びが鈍ったり、原価や販売費が想定より増えたりすると、通期予想に届かない可能性があります。
- 為替が円高に動くと、海外での売上や利益が円換算で小さくなる可能性があります。今回も為替の影響を受ける換算差額は大きなマイナスでした。
- 持分法による投資損失(出資先の損益の取り込み)が、前年の約34億円の損失から約208億円の損失に拡大しており、さらに膨らめば利益を押し下げます。
反対材料・気をつける点
- 材料にあるのは決算短信の数字のみで、中間期の増益の理由についての会社の説明は抜粋に含まれていないため、増益の主因は分かりません。
- 前年の中間期には非継続事業(切り離した事業)の利益が約284億円ありました。今年はそれがないため、純利益ではなく継続事業の営業利益で比べています。
- 通期予想は修正後の数字のみで、修正前との差は材料から分かりません。
5何が起きたら見直すか
- 次の四半期(10〜12月)で営業利益率が17%台を保てず、大きく下がった場合。
- 会社が通期の営業利益予想を再び下方修正した場合。
- 持分法による投資損失がさらに大きくなった場合や、一時的な利益(その他の営業益)の割合が増えた場合。
6検出後の成績
| 市場全体(TOPIX)との差 | |
|---|---|
| これまで2026-11-06〜2026-11-10・2取引日 | -3.3% |
発表後の反応が同じ「ある程度反応した」だった会社のこれまで
- 1週間後:市場全体との差は平均 -1.8%、市場全体を上回ったのは 42件中 21件
- 1か月後:市場全体との差は平均 -7.1%、市場全体を上回ったのは 7件中 1件
うまくいかなかった例も含めた記録は成績のページにあります。記録開始:2026-10-14。過去の成績は、これからの成績を約束するものではありません。
関連する会社
「利益率が改善」でも検出された会社
- 日東紡(3110)2026-11-05・本業のもうけが前年の約1.7倍、通期予想も上方修正
- 日本製鉄(5401)2026-11-05・日本製鉄、前年の赤字から中間期は黒字に転換
- FUJI(6134)2026-11-05・AI関連の需要で中間期の利益が約3.5倍に
- ヤマハ(7951)2026-11-05・中間期の本業のもうけが2倍超、通期予想も上方修正
- 東京エネシス(1945)2026-11-05・中間期の本業のもうけが約2倍に増えました
「利益が売上より大きく伸びた」でも検出された会社
- フコク(5185)2026-11-05・中間期の本業のもうけが約1.6倍、通期予想も上方修正
- FUJIMI(5384)2026-11-05・中間期の本業のもうけが約1.5倍、通期予想も上方修正
- ダイヘン(6622)2026-11-05・中間期の営業利益が6割増、過去最高を更新
- エプソン(6724)2026-11-05・中間期の本業のもうけが約2倍に増加
- 山一電機(6941)2026-11-05・中間期の売上・本業のもうけが過去最高に
同じ日(2026-11-05)の決算で検出された会社
- G-フォースタ(7089)中間期の本業のもうけが約2.9倍に増えた
- 大末建(1814)中間期の本業のもうけが約1.9倍に増えた
- 荒川化学(4968)中間期の本業のもうけが約2.7倍に増えた
- レンゴー(3941)中間期の本業のもうけが約1.7倍に増えた
- 金下建設(1897)本業のもうけが前年の約20倍に増えた
- ケーズHD(8282)中間期の本業のもうけが前年の約1.9倍に
この日はほかにも23社を検出しています(検出一覧)。
2026年11月5日(木)に決算を発表した会社すべて(検出しなかった会社の増益・減益も)
発表後の株価の反応が「ある程度反応した」だった会社の一覧:ある程度反応した
用語
- 営業利益
- 本業で稼いだもうけ。売上から原価や販売費などを引いたものです。
- 営業利益率
- 売上のうち、本業のもうけが何%残ったかを示す割合です。
- IFRS
- 国際的な会計のルール。日本の基準と一部の計算方法が異なります。
- 持分法による投資損益
- 出資先の会社の損益のうち、自社の持ち分を取り込んだものです。
- 非継続事業
- 売却などで切り離した事業のこと。その損益は継続事業とは分けて示されます。
元の資料
- 2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔IFRS〕(連結)2026-11-05 15:30
言葉の意味は決算の用語集にもまとめています。資料は TDnet にあり、掲載は発表から約1か月です。説明文は AI が会社の資料をもとに作成しました(作成済み)。検出:2026-11-05 20:34(ルール v0.1)
検出理由・株価の反応ごとに見る
- 利益率が改善394社
- 利益が売上より大きく伸びた379社
- 予想を上方修正16社
- 会社予想に対して進みが速い123社
- 赤字から黒字に転換37社
- 来期も大きな増益を予想8社