ヤマハ発7272

1何が起きたか

会社の通期営業利益予想

2,600億円

予想に対する進み具合

90%前年同時期 89%

2なぜ検出したのか

売上が増えただけでなく、売上の伸び（+16.0%）を大きく上回って利益が増えたため、稼ぐ効率が上がったことを示しています。全体の売上が伸びるなかで、費用の抑制や価格の見直しが利益に効いた形です。ただし、一時的な要因も含まれているため、中身を分けて見る必要があります。

• 利益率が改善+2

  第3四半期までの累計の営業利益率が 5.9% → 10.6%（+4.7ポイント）。売上が増えたうえで、稼ぐ効率も上がっています。

• 利益が売上より大きく伸びた+2

  売上 +16.0% に対して営業利益 +109.6%。売上の伸び以上に利益が増える状態です。

会社の説明から読み取れる要因

• 二輪車・船外機・サーフェスマウンター（電子部品を基板に載せる機械）を中心に販売が増えました。
• 値上げ（価格転嫁）や、販売費及び一般管理費（営業や管理にかかる経費）の削減が利益を押し上げました。
• 円安（米ドル159円で前年同期より11円の円安）が利益にプラスに働きました。
• ロボティクス事業は、前年の営業損失9億円から営業利益80億円に変わりました。

3市場はすでに気づいていないか

反応は小さい発表後の値動きは市場全体とほぼ同じでした。業績の変化が、まだ十分には株価に反映されていない可能性があります（市場が別の点を気にしている可能性もあります）。

• 発表直後の売買の量（出来高）は、ふだんの約4倍でした。注目が集まったことを示します。

「市場全体との差」は、この会社の株価の上がり下がり（%）から、同じ期間の TOPIX の上がり下がりを引いたものです。差がプラス10%以上なら「大きく反応」、3〜10%なら「ある程度反応」、±3%未満なら「反応は小さい」としています。株価の反応だけで、市場が気づいたかどうかを決めることはできません。目安として見てください。株価：Yahoo Finance（分割調整後の終値）、TOPIX は連動ETF（1306）で代用。

4予想が外れるとしたら

• 米国関税や中東情勢による調達コストの上昇が、今後さらに大きくなる可能性があります。
• 原材料の高騰や部品不足が長引くと、業績に重大な影響が出る可能性があると会社自身がリスクとして挙げています。
• マリン事業では主力の米国で船外機・ウォータービークルの需要が減っており、この傾向が続くと販売が伸びにくくなります。
• 為替が円高に動くと、円安による利益の押し上げが小さくなります。

反対材料・気をつける点

• 固定資産売却益（持っている資産を売って得た利益）が含まれており、毎年続く本業の力ではない部分があります。会社の説明では、その金額は分かりません。
• 為替の円安は利益を押し上げた要因で、会社の努力とは別の要素です。
• アウトドアランドビークル事業は営業損失241億円、「その他」も営業損失70億円と、赤字の事業が残っています。

5何が起きたら見直すか

• 第4四半期の決算で、通期の営業利益が会社予想の2,600億円を大きく下回りそうだと分かったとき。
• 米国関税や中東情勢による調達コストの上昇で、営業利益率が10%台を保てなくなったとき。
• 米国での船外機やウォータービークルの需要減少が、他の地域の伸びで補えなくなったとき。

6検出後の成績

発表後の反応が同じ「反応は小さい」だった会社のこれまで

• 1週間後：市場全体との差は平均 -0.4%、市場全体を上回ったのは 81件中 38件
• 1か月後：市場全体との差は平均 +6.4%、市場全体を上回ったのは 7件中 5件

うまくいかなかった例も含めた記録は成績のページにあります。記録開始：2026-10-14。過去の成績は、これからの成績を約束するものではありません。